決断は慎重に!適応障害での休職はかえって症状の悪化を招く!

ブラック企業や過労死などが社会問題化している現代。企業は従業員のメンタルヘルスにとりわけ敏感になっています。そのような背景から、精神疾患を発症した従業員に対しては「ひとまず休職」という対応をとる企業が大半です。

しかし、適応障害に限って言えば、安易な休職はかえって症状を悪化させてしまうリスクのほうが高くなります。それはどうしてなのでしょうか?

どんな症状がみられる?職場を原因とした場合!

適応障害を発症する患者は近年増加の一途をたどっており、精神科を受診する患者の割程度を占めるまでに至っています。そしてその大半は職場を原因とする社会人です。社会人の適応障害患者に特徴的な症状を紹介します。

職場が原因となっている場合に現れる症状

適応障害は症状の出現に明確な原因があります。それが職場であった場合には、このような症状がみられます。

  • 出勤日は朝起きられない
  • 出勤日は体が動かない
  • 仕事のことを考えると眠れない
  • 職場では集中力が低下する
  • 遅刻や欠勤が多い
  • 週末や休日は元気
  • 趣味は楽しめる
  • 友人や恋人、家族との時間は活動的になる

平日と休日とのギャップ

症状を見ればわかる通り、適応障害の従業員は「平日はうつ状態、休日は元気」です。そのギャップから、適応障害という疾患に対して不信感を抱く人も少なくありません。

なにが原因でこのような特異な症状の現れ方をするのでしょうか?

適応障害は職場恐怖症?会社自体が怖い!

適応障害は恐怖症の一種であると考えると非常に理解がスムーズです。そのように考えると、適応障害の不可解な症状にも合理的な理由を見出すことが出来ます。

職場恐怖が起こるまで

適応障害は、特定の環境に対して順応することが出来なくなった時に起こります。ある事象に適応できなくなると、それに対するストレスを覚えます。そして、ストレスを引き起こす特定の原因に対して過度な恐怖心を持つようになってしまうのです。

恐怖の対象は「上司」、「取引先の○○さん」、「電話対応」、「朝礼」など、個人によって異なります。

「甘え」に見えるメカニズム

適応障害は「会社の中の特定の事象に対する過度な恐怖症」と捉えることが出来ます。これが、「平日はダメだけど休日はOK」のメカニズムです。この仕組みを外から見ると「甘え」・「わがまま」「なまけ」「自分勝手」という形になります。

企業の心理は?安易にすすめられる休職という選択肢!

企業は利益を追求する集団です。従業員の健康を害するようなことは、企業にとっては社会的に大きな損失につながりかねません。どうして会社は「休職」というカードを安易に切りたがるのでしょう?

従業員はリスク

現代では、従業員の健康に対する関心が高まっています。ワークライフバランスやブラック企業などという言葉がもてはやされているのがその証です。過労死や精神疾患による労災などが起これば、マスコミに大々的に取り上げられてしまいます。

健康に問題を抱える従業員は企業にとって大きなリスク因子でもあるのです。

対応したという免罪符

休職とは、一時的にでも職場から解放されることを意味しています。そして復職とは「健康が回復した」ことと同義です。

会社が休職をすすめる根底にあるのがこの理屈です。休職は、「企業は従業員の健康回復のために適切な対応をした」という免罪符の役割を果たしているのです。

休職では問題は解決しない!その理由はどこにある?

従業員と会社のどちらが口火を切ったにせよ、休職することでお互いに一時的には楽になります。しかし休職では何も解決することはできません。

問題を先送りしているだけ

適応障害は、休養すれば治る種類の疾患ではありません。なぜなら症状を引き起こす明確な原因が存在しているからです。

休職という選択は単に原因から逃げているにすぎず、根本的な問題は何も解決されることがないままです。

逃げれば逃げるほど大きくなるストレス

適応障害は。原因となる事象に対する過度な恐怖が原因で起こります。ですから、正しいアプローチは逃げることではありません。とるべき手段は、発症の原因となっている事象に対する恐怖心を取り除くことです。

しかし、休職によって「逃げる」ことを選択してしまった場合、原因となるストレスはどんどん大きくなっていきます。これが休職が症状を悪化させてしまう仕組みです。

決断の前に!在職しながらでもできることがある!

適応障害における休職には大きなリスクが潜んでいます。とはいえ発症前と同じ働き方が出来なくなっているのが現状です。休職しないでもできることはないのでしょうか?

通院治療は必須

適応障害も疾患のひとつですから治療が必要になります。だからと言って、休職は必須ではありません。仕事をしながらでも通院は十分可能です。

勤務形態の変更

休職を提案されたら、まずは勤務形態の変更を提案してみましょう。0か100かの選択肢でなくてもいいのです。時短勤務や限定勤務などの調整が可能であれば、休職よりもベターです。

できれば休職は避けて!主体的に治療に取り組めばOK!

適応障害は休んだからといって治ることはありません。患者自身が主体的にストレスの原因と向き合うことが回復への第一歩になるからです。在職し仕事を続けている方が効果的かつ効率的に治療を進めることが出来ます。安易に休職という選択をせず、決断は慎重に行ってください。

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