適応障害が仕事に与える影響とは?3つの選択肢を慎重に選ぼう!

適応障害は、明らかに特定されるストレス要因によって引き起こされる「心身症状」と「行動面」に症状が現れる心の病気です。現在の経済状況は緩やかな回復傾向にあると報道されていますが、労働者を取り巻く環境は、成果主義や非正規雇用の増加など年々厳しくなっており、仕事とストレスの関係は深まっています。

仕事や職場がストレス要因となって適応障害を発症した場合、どのような問題や対処方法があるかについて説明します。

仕事でのストレス要因とは?ストレスが生む悪循環!

仕事や職場では、仕事の負荷や人間関係などさまざまなストレス要因となりえる要素に囲まれています。

ストレスの本質はミスマッチ!

仕事や職場のストレス要因は、本人の価値観と置かれた環境とのミスマッチで生じるものであり、何も特別な環境や出来事とは限りません。他の人にとっては喜ばしいことや取るに足らないことでも、本人にとっては耐えがたい苦痛となっている場合もあります。

    <仕事や職場のストレス要因>

  • 人間関係:上司への「報告、連絡、相談」や同僚とのコミュニケーション
  • 職務環境:「異動、転属、転勤」による環境の変化、「昇進」による責任の増加、「長時間労働」などの疲労の蓄積

症状がストレスを生む!

仕事や職場でのストレス要因によって適応障害を発症した場合、出勤すること自体がストレスとなり出社困難となってしまいます。無理して出社しても、心身の不調や問題行動など症状によって、仕事は捗らず普段ならやらないミスを犯すなどのトラブルとなり、上司や同僚との人間関係が悪化してしまします。

このように、仕事や職場自体がストレスになってしまった場合、出社することが新たなストレスを生じるという悪循環に陥ってしまします。

なり易い方の傾向とは?適応障害は甘えではない!

同じ職場で同じ仕事をしてストレスを感じていても、適応障害を発症する方としない方がいます。適応障害には、なり易い性格が学術的に明確になっているわけではありませんが、ストレスや環境変化に敏感でストレス耐性の弱い方に多くみられています。

孤立は適応障害を生む?

仕事は職場でストレスや不安があっても、誰かに相談するなど環境への適応力がある方は、適応障害になりにくい傾向があります。

誰にも相談できずにストレスや不安を一人で抱え孤立する方は、適応障害に注意する必要があります。

努力を怠っている人ではない!

適応障害に対処する上で誤解してはならないのが、「適応障害」=「適応する努力をしなかった」ではないことです。仕事や職場に適応するための努力をしたにも係わらず適応できなかった方が適応障害と診断されます。

「甘え」によって適応する努力を怠っている人ではありませんので、適応障害になったことで自虐的になる必要はありません。

まず専門家に相談を!休職後の選択は慎重に!

適応障害を治すには、発症に至ったストレス要因を排除することが一番です。

相談は回復後に役立つ!

症状が強い場合は、一時的に休職するなどして、ストレス要因から離れ、心身の症状を落ち着かせる必要があります。まずは、上司や産業医など企業のメンタルヘルススタッフに相談することです。

ストレスから離れれば比較的短期間で回復する疾患ですので、相談しておくことが、回復後の行動を選択する上で重要となってきます。

第一選択は復職を!

休職し回復した後の選択肢には、「元いた職場への復職」、「違う部署への配置転換」、「退職し転職」の3つがあります。その中で最も優先すべき選択肢は、「元いた職場への復職」です。

会社の協力が得られず職場の環境が変わらない場合を除き、復職が最もメリットが大きく、特別な事情がない限り、多くの専門医も復職を推奨しています。

また、適応障害は予後の良好な疾患でもあり、一度治療を完結したら、同じストレス要因による再発リスクもそれほど高くないことも理由の一つです。

    <元の職場への復職のメリット>

  • 企業にメンタルヘルスの理解がある場合、復職後の「環境、業務量、業務内容」に配慮してもらえる
  • 慣れている職場で、慣れている仕事から始められる
  • 新しい環境は、想像以上に大きなストレスを抱える恐れがある

退職が必要な場合とは?退職のデメリットは大きい!

仕事や職場が原因で適応障害を発症した場合、仕事や職場に気兼ねなく体と心を休めることに集中できるため、退職の選択も否定できません。ただし、退職にはデメリットがあることも理解しておく必要があります。

環境を変える選択肢!

適応障害は、環境変化によるストレスが原因となって起こるものですから、環境を変えるというのも一つの選択肢であります。特に、業務の内容や量ではなく、人間関係がストレスの原因となった場合には、企業側も配慮が難しい面があります。このような場合には、転職も視野に入れることも必要になります。

退職の選択は慎重に!

退職を選択する前に、なぜ適応障害になったのかをもう一度考えることが大切です。なぜならば、退職のデメリットがとても大きいためです。

適応障害であれば、数か月間の休養と適切な治療を受ければ、仕事に対する意欲も沸き、環境への適応力も身についてきます。復職しても充分に活躍できる可能性が高いため、短絡的に退職を決断するのは望ましくありません。

ただし、休養し治療を受けても症状の改善がみられない場合は、うつ病まで進行している疑いがあるため、主治医に相談し、もっと慎重に判断することが必要です。

    <退職のデメリット>

  • 経済的に苦しくなる
  • 就職面接で、適応障害での離職理由が不利になる
  • 転職できても完治を前提にしているため、企業側の配慮が求められない
  • 転職先の新しい慣れない環境と仕事に対応する肉体的および精神的負荷が高い

休職中の経済的対策は?退職後はハローワークの活用を!

適応障害などで休職や離職した場合、公的な支援を受けることができます。

傷病手当金を受けるには?

適応障害で休職する場合は、精神科医の診断を受け診断名と治療を必要とする期間を記載した申請を健康保険組合に行えば、傷病手当金の受給を受けることができます。

傷病手当の支給期間は1年6か月あり、退職しても、支給期間が残っていれば受給をうけられますので、それまでは急激に経済的に苦しくなることはあまりみられません。

窓口での個別相談が有効!

適応障害で離職し、治療によって働くことが可能になった場合には、その旨を記載した医師の診断書とともにハローワークに行って失業手当をもらいながら職を探すことになります。また、うつ病など精神疾患での離職の場合、主治医の診断した意見書を提出すると、離職理由と受給期間が変更されることもあります。

ハローワークは、就職相談だけでなく生活相談、税金の支払い方法などの相談にも対応してくれますので、進んで支援をうけることも大切です。

まとめ

現代社会では、公私にわたってさまざまなストレスにさらされており、いつ、誰が、どんなきっかけで適応障害を発症するか分かりません。適応障害は、放置しておいても治る疾患ではなく、悪化すればうつ病に移行する恐れのある疾患です。

ただし、適切な治療と環境調整で確実に克服できる疾患であり、本人の人格や性格を否定する病気ではありません。

ストレス要因から離れ、適切な治療によって症状の改善とストレスへの適応力と耐性を身に着け、適応障害を克服していきましょう。

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